仮想通貨Ripple(リップル/XRP)の買い方やお得に購入できる取引所を徹底解説

2018年7月9日更新
Xrp1

日本の中でも人気の高い仮想通貨として有名なRipple(リップル/XRP)。他の仮想通貨とは一線を画しており、「送金システム」としての役割を持っています。数多くの銀行での導入も予定されており、送金プラットフォームとしての実用化が着々と進んでいます。

 

今回は、リップルの仕組みや買い方、購入できる取引所について解説します。

 

Ripple(リップル/XRP)特徴とは?

基本情報

通貨名称 XRP(エックスアールピー)
通貨単位 XRP
コンセンサスアルゴリズム Ripple Protocol Consensus Algorithm
時価総額(2018年6月現在) 約2兆3000億
上限発行枚数 1,000億
公式サイト https://ripple.com/
ホワイトペーパー https://ripple.com/dev-blog/correction-to-ripple-white-paper/
公式Twitter

まずは、リップルの特徴などを解説します。

 

特徴①送金や決済に特化した仮想通貨

リップルは、国際送金を始めとする送金、決済に特化した仮想通貨です。

よく間違い易いので、注意したいのがリップルとはプラットフォームを指す言葉で、仮想通貨としてのリップルは「XRP(エックスアールピー)」と呼ばれ、区別されています。

 

その中で、リップルが送金、決済に特化した通貨といわれるのが、次世代送金システムとして構想されている「RippleNet」を経由して安価かつスピーディな取引が可能になる点です。

「RippleNet」のいくつかの技術で構成されており、それぞれの技術がリップルの利便性を生み出しています。

 

まず、リップルネットの根本には「ILP」という技術が採用されており、異なる銀行同士の台帳を繋ぎ合わせることで、送金スピードの向上とコストの削減に成功しています。

 

送金データに透明性を持たせる為の技術である「クロスカレント」や、更なる送金スピードの向上と手数料の削減を目指すための技術である「クロスラピッド」などがリップルを構成しています。

 

リップルネットで利用可能なリムーバブルディスクである「クロスヴィラ」も、リップルの送金システム、決済システムとしての強みを引き出している技術です。

 

特徴②様々な企業と連携しているプラットフォーム

リップルはプラットフォームとしての機能性の高さから、様々な企業から出資を受けています。

またリップルを管理する「Ripple Labs社」は、SBIホールディングスと提携を結び、「SBI Ripple Asia」という企業を日本に設立しています。

 

SBI Ripple Asiaがスタートさせている「内外為替一元化コンソーシアム」は、リップルと多くの企業との連携の象徴とも言えるプロジェクトです。

内外為替一元化コンソーシアムは、ブロックチェーンや分散型台帳の仕組みを利用し、24時間体制で送金システムの構築と整備をすることが目的です。

 

このプロジェクトには、すでに日本国内61行の銀行が参加しており、リップルの導入を検討している金融機関が非常に多いことが分かります。

現在はリップルのプラットフォームとしての利便性に注目が集まり、連携する企業もシステムを利用するために連携しているケースが多いです。

 

ただ、これだけリップルを評価している金融機関や企業が多いということは、今後仮想通貨としてのXRPが利用される機会も増えるということが予測できます。

 

特徴③中央集権的な仕組みを採用している

リップルで採用されている承認アルゴリズムは、「Ripple Protocol Consensus Algorithm」です。

この承認アルゴリズムは、一般的な仮想通貨とは違い中央集権的な仕組みになっています。

 

「Proof of Consensus(プルーフ・オブ・コンセンサス)」とも呼ばれるこの承認アルゴリズムでは、「バリデーター(承認者)」と呼ばれる人物・企業の投票によって、データが承認されるかどうかが決定します。

 

バリデーター全体の80%以上の賛成を得ることができたデータのみが、リップルのブロックチェーン上に記録されます。

 

なぜこのアルゴリズムが中央集権的なのかというと、バリデーターを選定しているのはリップルの管理・開発を行うRipple Labs社であるためです。

 

Ripple Labs社が信頼を置く人物や企業のみがバリデーターとして投票できるため、実質リップルのデータはRipple Labs社にほとんど集権されています。

 

リップルを管理し、操作し得る団体が存在しているがゆえに、リップルは中央集権的な仕組みを採用していると言えるのです。

 

コインの買い方、購入方法

 

STEP1:取引所を選ぶ

 

STEP2:取引所に登録+入金

 

STEP3:購入

 

各取引所のコイン購入については下記の記事を参照してください。

初心者でもカンタン!仮想通貨投資の始め方を徹底解説

 

リップルをお得に購入できるおすすめの取引所

リップルを購入する際に、おすすめの取引所を紹介します。取引所によって手数料も異なるので事前に確認してから、お得に購入できる取引所で購入しましょう。

 

bitbank(ビットバンク)

  • XRPを取引所形式で購入可能!手数料無料キャンペーン実施中!
  • 最高水準のセキュリティ対策がされていて通貨を安心して預けられる
  • スマホアプリが使いやすく、外出先などでもチャート確認や取引が可能

 

 

 

GMOコイン

  • イーサリアムを販売所形式で購入可能
  • 口座開設でもれなく少額BTCのプレゼントキャンペーン実施中!
  • 販売所形式だから、操作が不安でもカンタンに購入することができる

 

 

 

DMMビットコイン

  • XRPのレバレッジ(FX)取引が可
  • FXのノウハウが生かされた高機能取引ツールが利用できる
  • 入出金手数料口座開設キャンペーンなど今から始める方にお得!

 

 

 

買った後の保管方法

リップルの購入方法の次は、購入後に保管する方法について把握しておきましょう。

リップルの保管方法は1つではありませんので、それぞれのメリットとデメリットを把握し、自分が納得できる方法で保管してください。

 

GATEHUB (ウェブウォレット)

最も有名なリップルのウェブウォレットです。

取引所としても利用できますが、ウォレットとしての機能のみを利用するのであれば、メールアドレスと電話番号だけで簡単に登録できます。

 

秘密鍵で管理できるので、取引所にそのままリップルを預けるよりは安全性が高いです。

 

ただ安全性が高いと言っても、ネット環境に繋がっているということには変わりありませんので、ハッキング等のリスクがないわけではありません。

 

 

Ledger Nano S (ハードウェアウォレット)

人気があるハードウェアウォレットの1つで、リップル以外にもビットコインやイーサリアムなどのメジャー通貨、リスクなどのアルトコインの保管に対応しています。

 

ハードウェアウォレットは、完全にネット環境から隔離されているため、安全性は非常に堅固です。

ハッキングの被害に遭わないウォレットを利用した方にはおすすめです。

 

ただLedger Nano Sは決して操作性が良いとは言えず、特に初心者はディスプレイの見方や、管理の仕方に慣れるまで時間がかかるかもしれません。

 

 

リップルの将来性

価値のインターネット

リップルは最終的に、「価値のインターネット」を目指しています。

未来のテクノロジーが数々登場するSF映画などは存在しますが、どれも「未来の決済方法」についての描写は上手くできていません。

 

現代において、「未来的な支払い方法」に感じるものはいくつか登場しています。

電子マネーやスマートフォンアプリなどがそれに該当します。

 

ただそのどれもが、全く新しい斬新な支払い方法ではなく、デバイス化やローカライズ化された方法に過ぎません。

 

リップルが目指す「価値のインターネット」とは、インターネットの利用でデータを瞬時に交換し、金融資産等の「価値」の交換も瞬時に可能なシステムのことを指しているのです。

リップルが指す「価値」には、金融資産だけでなく仮想通貨や証券、株式などありとあらゆる「価値を持った資産」が含まれているのです。

 

もしもこれが実現することになれば、リップルは間違いなく全く新しい支払い方法としての地位を確立することになるでしょう。

 

証券化問題懸念をどう払拭するか

リップルが抱えている大きな問題として、「証券化問題」が挙げられます。

事の発端は、アメリカの商品先物取引委員会元会長によって、「リップルは証券ではないのか」という発言があったことです。

 

リップルの大半はRipple Labs社が保有しているため、それをユーザーが購入するという考え方が証券の購入と非常に近いという意見です。

 

詳しく説明すると、アメリカにおける証券は非常に定義が広く、「他人の努力、成果に対して投資し、利益を得る」という契約は証券に当たる可能性が高いのです。

 

リップルはRipple Labs社によって管理・開発され、コインの価値がコントロールされています。

またRipple Labs社という会社の「努力」に対して投資し、利益を得ることが目的となっているため、どうしても証券のように見えてしまうのです。

 

またもしリップルが証券化されると、SEC(米国証券取引委員会)への登録を要求されることになります。

 

ただSECへの登録のハードルは非常に高く、リップルが登録できない可能性もあります。

このことから、証券化された場合に一部の取引所以外取扱いができなくなる可能性でてきます。そのような自体になると、取引価格にも大きな変動要因になってくることが懸念されています。

この記事を書いた人

Sm profit3rich r

Profit.com編集部

Profit.com編集部です。投資にまつわる記事を、わかりやすく解説していきます。

関連記事